売上高は経済環境の好転などを背景に主力の情報機器事業が牽引し、増収を達成しました。円安の定着による為替効果に加え、主力製品の販売増、上位機種の販売拡大によるプロダクトミックスの改善、M&A効果などが寄与しました。営業利益については産業用材料・機器事業はTACフィルムの販売減などにより減益となりましたが、情報機器事業においては売上の拡大による粗利増、為替効果に加えて、製造コスト低減に向けた施策が期間を通して成果を挙げ、大幅な増益に貢献しました。

当期純利益については、企業体質強化のため、HDD^*1用ガラス基板事業の事業撤退損や医療用フィルムの自社生産終了に関わる減損損失を計上しましたが、2013年4月に実施した当社グループの経営体制再編に伴う繰延税金資産見直しによる税効果を織り込み、増益となりました。

また2014年3月には企業価値の向上を図るため、2,000万株、200億円を上限とする自己株式の取得を決定し、平成26年1月31日から平成26年4月14日の期間で取得を実施しました。

*1

HDD（Hard Disk Drive）：ハードディスクドライブ。固定磁気ディスク装置のこと。