商品同梱広告・同梱チラシとは、商品や郵便物を発送するときに一緒に梱包して送る広告チラシのことです。通販やECサイトで注文された商品が顧客へ届けられる際、商品と一緒に広告チラシを封入することで確実に顧客のもとへ届き、直接的なアプローチを行えます。

商品同梱広告は自社商品への同梱しか出来ないわけではありません。例えばECサイトや通販サイトを展開する他社が顧客へ発送している郵便物等にチラシの同封を依頼することで、新規顧客の獲得を図るパターンもあります。商品同梱広告・同梱チラシは、EC市場の拡大により近年注目されている広告手法です。

同梱広告と同封広告・同送広告は同じ意味合いで語られる場合もありますが、言葉の上での違いは、「送る入れ物の違い」です。

一つの入れ物に二つ以上のものを入れて送るという点では同じ意味ですが、その中でも商品を入れた「箱」にチラシやサンプルを梱包して送ることを「同梱」といい、通販カタログや会員誌など紙媒体を入れた「封書」にチラシを入れて送ることを「同封」と呼びます。クレジットカードや光熱費の請求明細など、開封率の高い封書に同封されることもあります。

「同送」は別のものを一緒に送ることを指します。商品同梱広告においては、「カタログ同送」といい、通販会社が顧客に送る通販カタログに、自社のチラシを同封する広告手法を指すことが多くなっています。

ここからは、同梱広告・同梱チラシを入れるメリットをご紹介します。

同梱広告の大きなメリットとして、開封率がほぼ100%という点が挙げられます。顧客が注文した商品に同梱されるため自宅に直接届けることができ、顧客が自分の手で開封する可能性が高いので広告チラシに目を通してもらいやすいのです。

同梱広告は、顧客の属性や購入商品などの情報をもとにターゲットを絞ることが可能です。顧客をセグメントして適切なターゲットに訴求できるため、効率的なアプローチが期待できるでしょう。

商品の発送と同時に広告を届けられるため、アクティブユーザーに訴求することができます。
また、顧客側からは自分が注文した商品を販売する企業のおすすめだと判断され、安心感につながります。

注文した商品が届いた際の喜びやワクワク感など、ポジティブな印象と共に広告を見てもらえるため、購買などのアクションを起こしてもらえる可能性が高いといえるでしょう。

同梱広告は商品と一緒に同梱するため、DMを単体で送るより費用を抑えることができます。
同封広告の平均費用は一部5円～15円、同梱広告は5円～25円、DM送付は50円～100円程です。ECサイトや総合通販サイトを扱う他社商品との同梱であっても、DM単体よりも安い広告料で実施できます。

同梱広告は到達率・開封率が100%を見込めるため、他の広告手法と比較しても高い費用対効果が期待できるでしょう。
参考：ニッチメディア「同封同梱広告とは？部単価の相場、レスポンス率、訴求力を高めるデザインのコツ等を紹介」

一方で、同梱広告にはデメリットや懸念点もいくつかあります。

同梱広告は商品の購入タイミングにあわせて一人ひとりに送られるため、大量に配布するには時間がかかってしまいます。季節性のある広告内容は避けたり、定期商品の送付タイミングを考慮するなど、タイミングを見計らって実践する必要があります。

ECサイトなどを展開する他社と同梱広告の契約を結び、他社の顧客宛てに広告チラシを配布する場合、扱っている商材や広告内容によっては出稿を断られてしまうケースがあります。どのような商材でも必ず広告を出稿できるとは限らないため、契約する前に媒体側の出稿基準を確認しておかなければなりません。

同梱する商品のブランドイメージに合わない場合や、商品のバッティングなどは出稿不可となるため依頼前の確認が必要です。

同梱広告は媒体によって単価が変動しますが、ポスティング広告やWeb広告と比較すると1枚あたりの費用が割高となります。ポスティング広告ではできない細かなターゲティングや、Web広告ではリーチできない層を狙うなど、角度の高い訴求をすることで、費用対効果を高めましょう。

なお、他社の媒体に出稿する場合はある程度まとまった費用が必要になるため、予算が少ない中での実施は現実的ではありません。

実際に同梱広告を実施するときは、顧客・ターゲットに適した広告媒体を選択することがポイントです。

ECサイトや総合通販サイトを扱う同梱広告媒体会社の多くは、顧客の年齢や性別、居住地域、年収、職業、過去の購入履歴といった情報を公開しています。これらの顧客データを活用することで親和性の高いターゲティングができ、一人ひとりに「刺さる」効果的な広告を送付することができます。

顧客の年齢層によって、以下の広告媒体例が挙げられます。

クレジットカードの利用明細や会員報との同梱は、顧客がカード決済に慣れていて消費行動に積極的であることが予想できるため、高額な商品や定期購入商品などの訴求ができます。百貨店通販媒体の場合は、消費にまわせる所得の割合が多いシニア層をターゲットにできるでしょう。

ここでは、効果的な同梱広告を実施するときに考慮したいポイントについて解説します。

同梱広告を実施するときは、顧客にとって有益な情報を届けることが大切です。顧客の関心に合わせた広告チラシを同梱することで、高い反響を得られます。

誰に（年齢や性別、居住地域、年収、職業）、いつ（季節性など）、どのような内容（顧客にとっての価値）が最適かを考慮の上、顧客にとって適切なタイミングに適切な広告を届けられるようにしましょう。

広告を受け取った顧客の行動を促すには、広告チラシに興味を引くような仕掛けをつくることが重要です。

例えば商品に影響のない形でチラシに香りが付いている、飛び出す絵本のような仕掛けがあるなど、五感に訴えかけるようなデザインであれば顧客の記憶に残り、購入やリピートにつながります。

同梱広告は実施して終わるではなく、その後の効果測定を行うことが重要です。

チラシに可変QRコードを印刷することで、同梱商品や属性別に反響がわかり、詳細な効果測定が可能となります。同梱広告は人によって読むタイミングが異なり、広告を送ってすぐにレスポンスがあるとは限らないため、期間をとって効果測定を実施すると良いでしょう。

今回ご紹介したように、商品同梱広告はほかの広告と比較すると到達率・開封率が非常に高く、適切なターゲットに実施することで高い費用対効果を得ることが可能です。

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