コニカミノルタ

サポート アフターサービス
(修理・校正・点検)

保守契約サービス

ご購入いただいた計測機器を末永く安心してご使用いただくためのメンテナンスサービスです。
機器の定期点検・清掃・校正による予防保全、突発的な故障が発生した場合の無償修理対応により、急な出費を防ぐことができます。
また、お客様の時間を大切にするためお預かり期間の短縮や期間中の代替機の無償貸出しをご利用いただけます。

保守契約のメリット

  • 定期的なメンテナンスで
    製品品質を維持

    ISO9001認証に基づいた環境で、修理・点検・校正サービスを実施しているので安心。
    定期的にメンテナンスすることで、継続的に機器を良好な状態に保てます。

  • ダウンタイムゼロ

    お預り期間中は、無償で代替機をお貸出ししますので業務が停滞しません。
    また、契約専用の申込書により、煩わしい書類の記載がなく、簡単に手続きができます。
    ※代替機のお貸出しは事前予約が必要です。

  • ロングライフサポート

    新規機器購入時にご契約いただくと、2年間契約で導入初期をサポート。
    契約期間に不具合が生じた場合、無償で修理対応いたします。
    ※修理対象外の付属品やお客様の過失等による故障は有償対応となります。

こんな方におすすめ

  • 毎年、定期的に点検・校正を実施している方
  • 不具合時や定期点検・校正依頼中に代替機が必要な方
  • ISO品質マネジメント関連で、機器の点検・校正などの履歴管理を必要とされている方
  • 維持管理費用を予算化されている方

定期点検が必要な理由

どんなに高性能の製品でも長時間の使用による老朽化は避けられません。設置場所の使用環境や使用頻度などによって、性能変化を招く要因はさまざまです。そのため、製品本体を常に高精度に維持し、突発的な不具合を予防するために定期点検をおすすめします。

サービス内容

  • 定期点検/
    校正の実施

  • 校正証明書の発行

  • 安心の修理保証

  • 代替機の
    無償貸出し

  • 定期点検/校正
    および契約更新の
    ご案内

  • 波長シフト
    自動補正機能の
    無償提供

ご契約の流れ

お客様と当社との間でご契約を結んでいただきます。その後、必要事項をご記入いただいた保守契約申込書をご送付いただき、当社での諸手続きが済み次第、契約証書と契約機器用ステッカーをお客様に直送させていただきます。契約証書はお客様にて大切に保管いただき、契約機器用ステッカーは契約品を判別するため、該当製品の見易い場所に貼り付けてください。

ご契約後の流れ

保守契約サービスの適用は、保守契約申込書にご記入いただいた契約開始日からとなりますが、原則的に契約証書と契約シールを受領いただいた後、該当商品に契約シールを貼り付けた状態で各サービスのご利用をお願いいたします。

ご契約製品の定期点検および校正時期のご案内

定期点検/校正サービスを未実施のお客様には、契約期間終了の1ヶ月前にご案内いたします。

初回より任意で定期点検/校正時期のご指定があれば、契約時に情報登録させていただき、初回より定期点検/校正時期をご案内いたします。

継続してご契約いただいているお客様には、前歴より定期点検/校正をご案内いたします。

定期点検/校正は基本的に1年周期で対応いたします。

ご契約製品の契約更新時期のご案内

契約終了日の2ヶ月前までに契約のご案内をいたします。

代替機の貸出し

予約制にて承っておりますので、ご契約者様用ローンユニット申込書に必要事項をご記入の上、計測機器のサービス窓口までメールで送信もしくはFAXにてご依頼ください。

ご契約者様用ローンユニット申込書につきましては、ご契約証書発送時に同封となります。

ご契約製品に関しましては、無償にてご用意させていただきますので、ご依頼の際にはご契約品の代替機であることを明示ください。

ローンユニットは、お預かり品のご返却後、3営業日以内にご返送ください。

注意事項

契約期間内であっても以下の場合、未修理返却または有償修理となります。

対象製品の製造番号が特定できない場合

当社外の者による製品の改造・分解・修理等が行われた場合

誤使用、誤操作、落下、水没、水掛かり等が認められた場合

当社が指定した以外の製品・部品と組み合わせて使用した場合

当社が指定する部品、消耗品以外を使用した場合

地震等の天災、または火災・爆発等、対象製品の設置場所における事故により損傷した場合

修理等の依頼内容が明確でない場合

当社の責によらず、当社が修理部品を調達不能になった場合

ユーザコース新規加入で既に故障している場合

付属品等、サービス対象外となる場合

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