濃度計のツボ
蛍光分光濃度計
05認証制度
- 世界の認証制度
- JapanColor
印刷技術の標準化を推進するJapanColor認証制度
日本印刷産業機械工業会よるJpanColor2011の認証制度は、マッチング認証、標準印刷認証、プルーフ運用認証、プルーフ機器認証、デジタル印刷認証の5種類。事務局の努力によって、これまでに多くの印刷・製版会社が認証を取得しています。取得の主なメリットには、「お客様からの信頼が増す」「社内の技術がアップする」「社内の意識が⾼まる」などがあげられています。
認証取得の手順
各認証制度の申請⼿続きは以下の通りです。
印刷会社向けの標準印刷認証とデジタル印刷認証には、事前審査と本審査があります。
マッチング認証は、より高度な認証制度で、標準印刷認証取得が前提条件です。
プルーフ機器認証は、機器メーカー/ベンダー向けの認証制度で、機器認証を取得したシステム(プルーフ機器・RIP・用紙の組合せ)を運用する印刷会社向けの認証制度がプルーフ運用認証です。
プルーフ機器認証以外の認証制度はいずれも、認証取得後3カ月ごとの定期管理と2年後の更新登録が必要となります。
標準印刷認証
50%網点部ドットゲイン
14±3%以内
算出方法:マーレイ・デービス式による
連続印刷の許容範囲
5,000枚を連続印刷時、500枚ごとに抜き取った10サンプル(3枚ずつ)計30枚の68.26% (21枚)以上のL*a*b*値がOKシートの⊿ E4以内でかつドットゲインが14%±3%以内
マッチング認証
プルーフ機器/運用認証
デジタル印刷認証
事前準備
①測定器の器差確認
どの認証制度でも最初に準備しなければならないのが測定器です。標準化には数値管理(Lab/DG)が必要であり、数値管理には測定器が必要です。審査申し込みをすると、パッチ/チャートと事務局の測定器で測定した測色値が送られてきます。準備した測色器でそれを測定し、⊿E1.5以下の許容範囲内か確認します。
範囲外の時は、測色器を較正に出すか、新しい測色器を準備します。測色器にはモデル間器差や個体差があり、使用する測定器の特性を充分に理解して使用することが標準化のカギです。
KONICA MINOLTA製測定器(FD-7/5等)は、JapanColor認証に使用できます。
※メーカー較正・修理が終了している機種は対象外。
②印刷物/出力物の検証
自社で印刷したチャートを測定し、事務局作成のエクセルテンプレートにLab値を入力すると⊿Eが表示されるので、基準の範囲内かどうかを確認できます。
濃度値はJapanColorの推奨値であり、認証の基準ではありません。通常この位の濃度で印刷すれば、認証の基準内になるという参考値です。スダレチャートを使って最適wet濃度(Lab→濃度)と刷版カーブを決定します。
認証取得後の維持管理と更新申請
各認証を取得した後も維持管理の作業が必要です。
3ヶ月ごとの管理実施事項
各種チャートを3ヶ⽉に1回以上の頻度で印刷し、測定して結果を記録・保存をします。
この時、測定したチャートも保存します。
必要項目
■管理高目標
■各認証管理記録一覧表
■各種チャート綴じ込み
1年後の中間確認
マッチング認証のみ、1年後に中間申請書を提出して中間確認が必要です。
ただし、結果が大きく崩れていても不合格にはならず、警告という扱いになります。
必要項目(マッチング認証のみ)
■マッチング認証中間申請書
■OKシート3枚
■OKシートの管理項目表
2年後の更新申請
保存してある記録を7回分以上まとめて管理項目表と共に提出し、合格すれば更新となります。
必要項目
<標準印刷認証>
■管理記録一覧表
■標準印刷認証更新申請書
■OKシート3枚
■標準印刷認証管理項目表
<マッチング認証>
■管理記録一覧表
■マッチング認証更新申請書
■OKシート3枚
■マッチング認証管理項目表
<プルーフ運用認証>
■管理記録一覧表
■プルーフ運用認証更新申請書
■プルーフ運用認証チャート3枚
■プルーフ運用認証管理項目表
<デジタル印刷認証>
■管理記録一覧表
■デジタル印刷認証更新申請書
■プリフライトチェック表
■OKシート3枚
■デジタル印刷認証管理項目表
Japan color認証取得の費用
濃度計のツボ コンテンツ
03印刷の基礎
04印刷標準化
05認証制度
06目視観察条件
07カラーマネジメント
08モニター
09ペーパーインデックス