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ハイブリッドワークのデメリット
一方、ハイブリッドワークにはデメリットもあります。
コミュニケーションが取りづらくなる
対面での作業に比べて、リモートワークはどうしてもコミュニケーションが取りづらくなります。オフィスに出社している社員との情報格差によって業務に支障が出ないようにしなくてはいけません。チャットツールやWeb会議ツールの導入など、コミュニケーションを取りやすくするための手段を導入することが必要となるでしょう
勤怠管理が難しくなる
オフィスに出社する場合とリモートワークの場合で勤怠管理が複雑化する可能性があります。リモートワークは仕事とプライベートがあいまいで働き方のメリハリをつけることが難しくなり、残業が常態化することも。外出が減り、運動やコミュニケーションが不足することで心身への影響も懸念されます。勤怠管理ツールなどを導入し、従業員がどこにいてもスムーズに管理できるようにすることが重要となります。
勤務評価が難しくなる
部署や職種によっては出社が中心とせざるを得ないこともあり、待遇面で不満が生じるかもしれません。また、管理者側としては、出社して目の前で作業をしている場合に比べて、テレワークでは進捗状況がわかりにくいという不満もあるでしょう。オフィスに出社する場合とリモートワークの場合で評価に不公平が生じることのないよう、業務の成果で判断するといった一定の評価基準を設ける必要があります。
帰属意識が薄れるリスクがある
オフィスに出社する従業員とリモートワークをする従業員では、どうしても後者に帰属意識が薄れやすい傾向があります。Web会議ツールやチャットツールを利用したとしても、直接顔を合わせてコミュニケーションをとるのと比べると距離感が生じるリスクは否めません。
ハイブリッドワーク導入成功のポイント
オフィス環境の整備
ハイブリッドワークでは、必ずしも全員分の固定席を用意する必要はないかもしれません。一方で、無理にオフィススペースを削減しようとするとかえって動線やワークスペースが使いづらくなってしまう可能性もあります。出社機会が減るとはいえ、オフィスで働く従業員が働きやすい環境をつくることを第一に考える必要があることに違いはありません。
ICT環境の整備
リモートワークに必要なモバイルWi-Fiなどのネット環境を整備し、ノートパソコン、モバイル端末などを支給します。サーバーに外部からセキュアにアクセスしたりできるようにする必要がありますが、同時に従業員に対するセキュリティー教育も必要となってきます。Web会議システムや勤怠管理システムなどの導入についても整備すべきでしょう。
社内やチームでのルールをつくる
ハイブリッドワークを導入する際は、あらかじめ指針を決めましょう。
例えば、報告・連絡・相談などに関するルールを設定しておくことで、何かあった際にもスムーズにコミュニケーションが取れるようになります。