目次
働きやすい職場づくりに必要な6つの
取り組み
働きやすい職場づくりに求められる取り組みの例を紹介します。今後強化していく施策について検討する際にぜひ役立ててください。
1.従業員がコミュニケーションを取りやすい仕組みを整える
コミュニケーションは良好な人間関係を構築していく上での基本といえます。業務連絡を円滑に進められるのはもちろんのこと、気軽に声を掛け合えるような仕組みを整えていくことが大切です。
たとえば、ビジネスチャットを導入してメールよりもカジュアルなやり取りをしやすくすることや、社内SNSを活用してお互いの状況や考えていることを共有しやすくするといった施策が想定されます。また、業務以外での交流の場を積極的に設け、相互理解を深めるきっかけづくりをしていくのも有効な施策の1つです。
2.オフィスレイアウトを工夫する
オフィスレイアウトを工夫することも、コミュニケーションの活性化や業務効率を高める上で重要なポイントといえます。たとえば、固定席を設けないフリーアドレスのオフィスへ移行することによって、部署や役職を越えた偶発的なコミュニケーションが生まれやすくなるでしょう。カジュアルな打ち合わせやオンライン会議などに利用できるフリースペースを設けるのも1つの方法です。
近年では、オフィスに限らず働く場所を自由に選べるほか、働く時間帯についても自律的に各自が判断するABW（Activity Based Working）を実践する企業も現れています。オフィスレイアウトを軸に、働きやすい環境の構築を検討していくことは実践的な方法としておすすめです。
3.柔軟な働き方がしやすい勤務体制にする
繁忙状況やプライベートとの兼ね合いなどに応じて、柔軟な働き方を実践しやすい勤務体制に変えていくことも検討しましょう。たとえば、フレックスタイム制や時差出勤、時間単位での有給休暇取得といった制度を導入することにより、従業員のQOL（Quality Of Life）を高められる可能性があります。
柔軟な勤務体制を導入することは、従業員が各々自律的に判断し、業務を適切に遂行してほしいというメッセージにもなり得ます。オフィスでの滞在時間や残業時間が高評価につながるわけではないという前提で就業することは、業務効率化や生産性向上へと目を向けるきっかけになるはずです。
4.ハラスメント対策を徹底する
ハラスメント対策を徹底することも欠かせない施策といえます。従業員への定期的なアンケート調査を実施したり、外部の専門機関による相談窓口を設置したりすることは従業員に安心感を与え、自社への信頼感を高めることにつながるはずです。
5.学びやスキルアップの機会を提供する
従業員の学びやスキルアップの機会を積極的に設け、支援していくことも重要なポイントです。資格取得支援やセミナー参加などを促進するために、手当や補助費を支給する制度を設けるといった施策が想定されます。
担当業務を通じて自身が成長できているかが不明確な状態が続くと、従業員は不安になっていきます。たとえ現在の職場や仕事内容に直接的な不満を抱いていなかったとしても、優秀な従業員ほどキャリアアップを目的とした転職を検討し始めるでしょう。現在の職場において学びやスキルアップの機会が十分に提供されていると実感してもらうことは、優秀な人材の流出を防ぐことにもつながります。
6.人事評価制度を改定する
人事評価制度を改定し、より納得できる評価体系に変えていくことも大切です。明確な評価基準を設け、何をどれだけ達成すれば高評価を得られるのかがわかる評価方法にしていくとよいでしょう。
また、従業員が一方的に評価される仕組みではなく、管理職や経営層を一般の従業員が評価する仕組みを取り入れるのも1つの方法です。お互いを評価し合い、改善点を見出していくことによって、組織全体をより良くしていこうという機運が高まっていく可能性が高まります。
働きやすい職場環境を構築するための
手順
働きやすい職場環境を構築するためには、どのような方法・手順で取り組めばよいのでしょうか。4つのポイントに分けて詳しく解説します。
1.現状の問題点の把握
第一に取り組むべきことは現状の問題点の把握です。従業員が働く上でどのような問題点があるのかを調査し、把握しておくことが求められます。ESサーベイ（従業員満足度調査）を実施して、従業員が仕事を進める上で障害となっていることや、困っていることを調査しましょう。
2.改善に取り組む優先順位を決める
現状が把握できたら、次に改善すべき項目の優先順位を決めていきます。職場の問題点の中には、すぐに解決できるものから、解決に時間を要する難易度の高い課題までさまざまなものがあるはずです。解決すれば企業や組織にとって高い成果が期待できる問題を拾い上げ、優先順位を設けて取り組むとよいでしょう。
3.課題解決に向けた施策を実行
直近で解決すべき課題が整理できたら、その解決に効果が見込まれる施策を実行します。たとえば、長時間労働が常態化している場合には、人材の補充や業務プロセスの見直し、ツールの導入などが挙げられるでしょう。育児や介護に従事する従業員が多く、仕事との両立が求められているようなら、フレックスタイム制やテレワークの導入などが効果的な施策として考えられます。
4.施策の効果検証
施策を実行に移したら、必ず効果検証を行うことが大切です。実行した施策によって、職場環境がどの程度改善したかを具体的に検証します。たとえば、問題点の把握のために行ったESサーベイを再び実施し、同じ設問でどのような変化が見られたかを調査するのも効果的な検証方法です。
ここで重要なポイントとなるのは、施策の効果を検証すると同時に新たな問題が発生していないかを検証することです。たとえば、テレワークの導入によってテレワークを実施している従業員の満足度が向上する一方で、オフィスワークの従業員に業務が集中といったように、新たな不満の種が生まれていることも想定されます。多面的な視点で検証を行い、新たな課題を積極的に見つける姿勢で臨むことが大切です。
まとめ：オフィス環境を軸に「働きやすい職場」の実現を検討してみよう
働きやすい職場を実現していくために必要とされる施策は多岐にわたります。どの職場にも当てはまる最適解は存在しないため、自社の現状をじっくりと分析した上で、優先順位をつけて解決に取り組んでいくことが大切です。
実効性の高い施策の1つにオフィス環境の改善が挙げられます。コニカミノルタジャパンでは、働く環境や働き方の最適化を通じて職場環境の改善を支援する「空間コンサルティング」サービスを提供しています。経験則や勘に頼らないロジカルなデザイン設計手法により、現状の職場環境が抱えている課題を明確化し、解決に向けて効果的な施策を講じられる点が特徴です。働きやすい職場の実現に向けて具体的な取り組みへと踏み出したい事業者様は、ぜひコニカミノルタジャパンにご相談ください。
2021年5月に本社オフィスをリニューアルしたコニカミノルタが考えるニューノーマルな働き方を実際のオフィスの様子と共にご紹介しております。これからの働き方や働く場所のご参考に、ぜひご覧ください。
- 1
- 2
